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住宅の省エネ基準

住宅の省エネ基準が改正されました。現在は旧基準については経過措置期間とされている為、すでに施工されている新基準の両方が適用されています。

【プロ向けの内容が含まれます】

旧仕様においては平成27年4月1日に経過措置期間が終わり、その日以降は新基準になる訳ですが詳しい内容をご存じでない設計者や建設業者のプロの方も多くいる様ですが、それ以上に“変わった事事態知らない”と言うプロの方もいるようです。

なぜ設計者や建設業者などのプロが知らないのか…ですが、この省エネ基準と言うものは性能評価やフラット35Sなど活用しなければ、設計に直接関係するものではない為、技術的な事に重きを置いていないプロの方などは実は聞き流してしまったと言うのが本当かも知れません。

ただ今後この省エネ基準が適合義務化する様に検討されており、確認申請レベルで書類提出…なんて事も考えられプロとして“知らなかった…”とは言えない現実があります。先日ですが私は勉強会に参加し新基準の検討方法など教えて貰いました。事前に色々調べておいたのですがやはり直接教えて貰うとよく解ります。

①:一つ目の検討は『外皮』です。この外皮とは断熱材や外部建具などの検討です。求める値など言葉が変わっていますが実は旧基準の検討方法が変わっただけです。簡易計算法などはネットでも手に入りますし、恐らくCADソフトに連動されてくるのでは?…と聞きました。

そして二つ目の検討は『一次エネルギー消費量』です。この“一次”と言うのがポイントで設計では重要となります。設備仕様によっては“この住宅はエネルギーを消費し過ぎている…”となり設備仕様を変更しなくてはならなくなりますので、設計など事前のチェックが必要です。また検討などのソフトは現在ありませんので【独立行政法人建築研究所】のHPで計算する事になります。実は計算方法については、それほど難しくないので事前に内容など確認しておくとよいと思います。

【一般的な話です】

省エネ住宅を造ると言う事はエネルギー政策では重要な課題だと思います。しかしこの省エネ基準が義務化されれば、住宅の仕様はUPし今度は建築費用が上がる住宅もでてきます。

また施工中に設備機器の変更や追加などは、よくある話ですが、義務化されると簡単に変更も追加も出来なくなる可能性があります。つまり建てている時に考えれば良い…が出来にくくなくなるのです。

そしてもっと重要なのが義務化されると伝統的な木造住宅などが建てれなくなる可能性があるのです。その為現在は『義務化については検討中』となっていますが、義務化されると伝統的な職人技までもが絶えてしまう恐れがあります。

そう考えると推進はしなくてはならないが義務化までは…と思ってしまいます。

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